手数料と容器代を入れて、実質の原価率と店内と同じ利益を残す価格を確認します。
価格・原価は税抜で入力します。
| 飲食店全体 | 30%前後 |
|---|---|
| フード | 30〜35%前後 |
| ドリンク | 20〜25%前後 |
| ランチ | 30〜35%前後 |
| FL比率（食材費＋人件費） | 60%以内 |
いずれも一般的な目安であり、利益や数字を保証するものではありません。業態・立地・仕入れ条件によって異なります。
デリバリーサービスでは、売上から手数料が引かれた金額が手取りになります。手数料率はサービスや契約で異なりますが、30%を超える例もあるといわれます。さらに容器代、袋、カトラリーなどが原価に加わります。店内と同じ価格で売ると、手取りは減り、原価は増えるため、実質の原価率は大きく上がってしまいます。この「実質の原価率」は、原価と容器代の合計を手取りで割って求めます。
売価1,000円（税抜）、原価300円、容器代30円、手数料35%とします。手取りは1,000×0.65＝650円、原価と容器代の合計は330円なので、実質の原価率は330÷650≒50.8%です。利益は650−330＝320円で、店内の700円（1,000−300）の半分以下になります。店内と同じ700円の利益を残すには、(700＋330)÷0.65≒1,585円の価格が必要です。
デリバリー専用の価格を店内より高くする、手数料の低い自社注文やテイクアウトを案内する、容器の小型化で容器代を抑える、といった方法があります。ただし価格を上げすぎると注文が減る可能性もあります。持ち帰りの飲食料品には軽減税率の8%が適用されるなど税の扱いも異なるため、詳しくは税務署等にご確認ください。ここで示した手数料率は例であり、実際の条件は各サービスの契約をご確認ください。
手数料が重いと感じる場合は、自店のテイクアウト注文を案内する方法があります。電話や店頭での予約、次回使えるクーポンを袋に入れるなど、小さな工夫で自店での注文が増えることがあります。手数料がかからない分、同じ価格でも利益が大きくなります。もちろん、デリバリーには新しいお客さんと出会える利点もあり、集客の手段として割り切って使う考え方もあります。数字を見ながら、無理のない割合を探してください。また、容器代も数円の違いが積み重なるため、仕入れ先や規格を見直す価値があります。手数料率の変更にも気づけるよう、定期的に数字を入れ直しましょう。